為替相場の変動は、株価に少なからぬ影響を与えています。例えば、円高・ドル安が進むと、輸出と関係のない電力、ガス、小売り、電鉄、レジャー、建設、不動産などの内需関連株や、原材料や燃料、製品などを多く輸入している輸入関連株が買われます。この種の企業は、円高によって輸入材（原材料）の価格が下がることによる恩恵を受けることから、円高による企業業績の向上が見込めるからです。一方これとは逆に、輸出依存度の高い自動車、精密、機械、電機などのハイテク企業の株式は売られます。この種の企業は輸出比率が高いため、円高になると国際的な価格競争力が低下し、輸出が伸び悩んで業績が低迷しがちになるからです。
日本は輸出額が輸入額を大きく上回る出超国のため、円高・ドル安は日本経済にマイナスの影響を与えるとして、相場全体にはマイナスの影響として評価されがちです。しかし、株式市場にとって円高・ドル安は必ずしもマイナス面ばかりではありません。為替相場で今後円高・ドル安が進む見通しが強まると、為替差益を狙った外国人投資家の日本株買いが増える可能性が強まり、それが日本株の株価を大きく押し上げる要因となるからです。逆に、為替相場が大きく円安・ドル高に進む見通しが強まると、外国人投資家は為替差損の発生を嫌って、保有する日本株を早目に処分し、資金を自国に引き上げる可能性が強まります。その結果、円安・株安・債券安というトリプル安（いわゆる日本売り）に見舞われます。株安は個人消費や企業の設備投資にブレーキをかけ、債券安は金利上昇を招き、どちらも日本経済に深刻な影響を与えることになります。
このように、為替の変動は、円高の場合も円安の場合も、日本の株式市場に大きな影響を与えることになります。