インフレ（インフレーションの略）とは、物価が上昇することです。原油価格や石油製品、食料品、衣料品、非鉄金属、鉄鋼製品、電気製品、住宅、土地など、ありとあらゆるモノの値段が高くなります。モノの値段が上がるということは、お金（通貨）の価値が低下し、現金や預貯金の資産価値が目減りすることを意味します。そのため、インフレが起こると、現金や預貯金からモノへと資金がシフトされます。モノのうち投資対象として利用されるのは、流通市場が確立していて個人でも安心して売買できる株式や不動産、金、絵画などで、これらは過去の実績からみて、インフレ率を上回る値上がりが期待できます。特に株式や土地は、過去にインフレ率を上回る高い値上がり率を記録しているため、インフレになると株式や土地などが買われるのです。
インフレによる資産の目減りを防ぐ対策のことをインフレヘッジと呼びますが、このインフレヘッジとして世界で最もよく利用されるのが株式です。インフレになれば、企業の名目的な売上高や利益、資産などが増え、その企業の株式の価値が高まり株価が上昇することから、インフレは株式市場にはプラス材料と受け止められています。しかし、インフレが進み過ぎると、金利が大幅に引き上げられるため、それが企業業績の悪化や景気後退を招いたり、安全で高金利・高利回りの金融商品（債券や預貯金）に資金がシフトするため、株式市場にマイナスの影響を与えるようになります。
このように、ほどほどのインフレは株価を押し上げる効果がありますが、極端なインフレは株価下落を招く可能性が大きいといえます。